産後うつに関する医療体制

こんにちは！ばしこです～
今回は産後うつ病に関する医療体制についてお話しますね。

前回の産後うつ病体験談の中で、
「精神疾患を治療中の妊娠で、産婦人科の受け入れが無く、大学病院や総合病院に回された。」
という意見がありました。

ここで、日本の周産期メンタルヘルスケアについての調査研究をご紹介します。
Suzukiら(2018)が東京で行った調査によると
精神疾患を有する妊婦の出産のうち、約36％が総合病院で管理されていました。
なぜ総合病院で管理されるのか、個人の産科クリニックに問うたところ、
「精神疾患の診断があると、
妊娠中の女性のために精神科医をブッキングすることが難しいから。」
という回答が得られたようです。
一方で、精神科医側の約60％は胎児と妊婦、両方への薬物の影響を懸念しており、
結果として精神疾患を有する妊婦は総合病院に委ねられることになっているようです。

また、日本未熟児新生児学会(2012)においては、
退院後から1か月健診までが母親が最も不安になる時期であるため、
1か月健診までの途中に2週間健診を行うことが望ましいとしています。

1か月健診では乳児の身体的な診察が主に実施されているため、
母親へのケアは手薄になっているのが現状なようです。
そこで、2週間健診では
母親への育児支援や不安解消、精神状態や身体状態の確認を目的として実施されています。

平成29年からは厚生労働省は健診受診の費用を助成しています。
産後2週間と1か月の2回、上限はそれぞれ5000円とされています。

以上のように、
精神疾患を有する妊婦に対する医療体制は十分に整っていないのが現状のようです。
一方で、産後ママのサポート体制が整いつつもあります。
サポート体制については今後詳しく話していきますね。

参考文献
・Suzuki，Takeda，Okano et al．Recent strategies in perinatal mental health care in Japan. Hypertens Res Pregnancy 2018; 6: 11-14
・日本未熟児新生児学会. 正期産新生児の望ましい診療・ケア. 日本未熟児新生児学会 雑誌 第 24 巻 第 3 号 419～441 頁(2012 年)
・厚生労働省．子育て世代包括支援センター業務ガイドライン 2017 年 8 月